インプラントは保険適用される？
保険適用される条件や、
治療費用を抑える方法を解説

インプラントが保険適用になる条件は？

インプラント治療に保険が適用される場合がありますが、これは非常にレアなケースです。インプラント治療が保険適用になるのは、腫瘍、顎骨骨髄炎、外傷などによって広範囲にわたって顎の骨を失ってしまった場合や先天性欠如歯がある場合に限られます。日本人が歯を失う原因は、第1位が歯周病で第2位が虫歯ですが、歯周病や虫歯で失った歯を補うためのインプラント治療には保険が適用されません。

保険診療と自由診療の違いとは？

保険診療とは、被用者保険や国民健康保険などの公的医療保険によって診療費の一部を国や自治体が負担し、自己負担が1～3割で済む診療のことです。一方、公的医療保険が適用されない診療が自由診療です。自由診療は診療費の全額が自己負担となるため、「自費診療」とも呼ばれます。

保険診療と自由診療の大きな違いは、診療に使う材料や診療にかける時間です。保険診療は病気を治療し、最低限の機能を回復することを目的としており、治療法や治療に使用する材料に制約があります。一方、自由診療にはこのような制約がなく、美容目的の治療や先進技術を使った治療などが可能です。歯科治療で言えば、インプラントが自由診療であるほか、歯を白く見せるためのセラミック治療やホワイトニングなども自由診療です。

インプラント治療を保険適用で受けられる医療機関はどこ？

保険適用でインプラント治療を受けられる症例は限定されていますが、治療を受ける医療機関にも条件（施設基準）があります。施設基準は以下のとおりです。

1. 1. 歯科又は歯科口腔外科を標榜している保険医療機関であること。
2. 2. 当該診療科に係る5年以上の経験および当該療養に係る3年以上の経験を有する常勤の歯科医師が2名以上配置されていること。
3. 3. 病院であること。
4. 4. 当直体制が整備されていること。
5. 5. 医療機器保守管理及び医薬品に係る安全確保のための体制が整備されていること。

インプラントが保険適用になる症例はある？

一般的なインプラント治療は保険適用になりませんが、上述のとおり、以下の症例の場合は保険適用になります。

1. 1. 腫瘍、顎骨骨髄炎、外傷等による広範囲な顎骨欠損症例（歯周疾患および加齢による歯槽骨吸収は除く）。欠損範囲は、連続した1／3顎程度以上の顎骨欠損。
2. 2. 先天性疾患で、連続した1／3顎程度以上の多数歯欠損又は顎堤形成不全であること。

インプラントの治療費を安く抑える方法

インプラント治療には保険が適用されないため、治療費の負担が大きくなります。高額な治療費がネックになってインプラント治療をためらっている方もいらっしゃるでしょう。しかし、「医療費控除」という制度を利用することで、インプラント治療費の負担を軽減することができます。

医療費控除とは？

医療費控除とは、端的に言えば、一定以上の医療費を支払った場合に所得税・住民税の負担が軽減される制度のことです。インプラント治療にかかる費用は通常、医療費控除の対象になります。

1年間に支払った医療費が10万円を超える場合、医療費控除の申告をすれば、10万円を超えた部分の金額を所得から差し引くことができます。その結果、所得が少なくなり、そのぶん所得税や住民税も減額されるのが医療費控除の仕組みです。インプラント治療費の相場は、1本あたり約35～50万円です。インプラント治療費だけでも10万円を超えるため、医療費控除が適用されると考えて良いでしょう。

医療費控除については、以下の記事で詳しく解説しています。
▼関連リンク
インプラントの医療費控除はいくら返ってくる？年収ごとの還付金ややり方を紹介！

※参考:No.1120 医療費を支払ったとき（医療費控除）｜国税庁

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まとめ

インプラント治療は保険適用外ですが、医療費控除の対象となります。医療費控除の申告をすれば、所得税・住民税の負担が軽減されるので、インプラント治療のハードルも下がるでしょう。また、一括でインプラントの治療費を支払うのが難しい場合は、「デンタルローン」を活用するのもおすすめです。

デンタルローンに関しては、以下の記事で詳しく解説しています。
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インプラント治療でローンは組める？デンタルローンの審査やメリットを解説！