そもそも保険診療の目的は、日常生活を送るうえで不可欠な最低限の機能を取り戻すことです。疾患ごとに適用される治療法や医療材料が定められており、インプラントは原則としてその範囲に含まれません。
ただし、厚生労働省が定める一定の条件を満たせば、保険診療でインプラント治療が受けられる場合があります。インプラントが保険適用になるかどうかの 判断基準となるポイントは、主に次の3つです。

• 歯を欠損した理由
• 対象となる症例
• 医療機関の種類

厚生労働省の基準では、保険診療に該当するインプラントは、以下の治療を目的とするものに限ります。

• 特定の病気や事故のケガなどによる歯や顎の骨の欠損
• 先天性疾患による歯や顎の骨の欠損もしくは形成不全

保険診療は、あくまでも失われた機能を回復・改善するための制度です。そのため、インプラント治療の保険適用は突発的な病気やケガなどに限られ、虫歯や歯周病などの予防可能な疾患は対象になりません。

たとえ条件に該当していても、審美性や使用感の向上を目的とするインプラント治療は原則として自費診療となり、保険適用外です。また、歯列矯正やブリッジといった別の治療法で歯や顎の骨の欠損が補える場合も、インプラントは保険適用になりません。

インプラントが保険適用の対象となる具体的な症例は、以下のとおりです。

• 腫瘍や顎骨骨髄炎など特定の疾患で歯もしくは顎の骨の連続する部分のうち3分の1以上を失った
• 先天性疾患で歯もしくは顎の骨の連続する部分のうち3分の1以上がないもしくは形成不全がある
• 歯や顎の欠損を骨移植で治療している

基準として、欠損した歯の数が6本未満だと、保険適用にならないケースが多いといえます。

保険診療のインプラントが行えるのは、以下の条件を満たす医療機関のみです。

• 歯科もしくは歯科口腔外科を診療科目とする保険医療機関であること
• 歯科もしくは歯科口腔外科での治療経験が5年以上、インプラントの治療経験が3年

以上ある常勤の医師が2名以上配置されていること

• 当直体制を完備していること
• 医療品・医薬品の管理体制が徹底されており、安全性が確保できること
• 病床数が20以上あること

上記の条件を満たす医療機関の大半が、大学病院・総合病院といった大規模な施設です。したがって、一般的な歯科クリニックのインプラント治療で保険適用になるケースはほとんどありません。

インプラントの費用は、人工歯の種類によって異なり、1本あたり約35万～55万円が相場です。顎の骨造成手術が必要な場合、1箇所につき15万円程度のオプション費用が追加されます。

なおインプラント治療が保険適用となった場合は、上記費用の3割が自己負担額です。年齢や所得額によっては、自己負担額が1〜2割になるケースもあります。

インプラント治療は、高額療養費制度の適用外です。なお高額療養費とは、1ヵ月の間にかかった医療費が自己負担限度額を超えた場合に払い戻される制度です。事後申請するか、事前に交付された限度額適用認定証を提示することで申請できます。

インプラント治療が制度の対象外となる理由は、原則として高額療養費は保険診療に適用されるためです。ただ逆にいうと、保険適用でインプラント治療を行っており、一定金額を超える場合には高額療養費制度の対象となります。

高額療養費は世帯合算も可能であり、利用できれば 医療費負担を大きく軽減できるでしょう。

▼関連リンク
インプラント費用

インプラント治療を自費診療で受ける最大のメリットは、選択肢が大きく広がることです。
審美性や機能性、耐久性など、治療を受ける方の希望に応じて自由に選べます。

自費診療によるインプラント治療のデメリットは、保険診療より治療が高額になる点です。
ただし、インプラントの費用は医療機関によって異なるため、どの病院で治療を受けるかじっくりと比較・検討することが大切だといえます。

インプラントを行う医療機関を選ぶ際は、費用や設備・環境の充実度や保証体制などもポイントとなりますが、最も重要なのは歯科医師の専門性です。

インプラント治療を行うには、歯科口腔外科の高度な知識とノウハウ、技術が欠かせません。しかし、厳格なルールが定められている保険診療とは異なり、自由診療のインプラント治療には特別な資格や条件が必要なく、歯科医師であれば誰でも行えるため、個人差が大きいといえます。

インプラントは、ごく一部のケースを除いて保険適用外となり、費用面だけみると高額な治療方法です。しかし、仕上がりや満足感が高く、持ちもよいため、長い目でみてコストパフォーマンスに優れます。審美性や機能性を重視するとほかの治療でも同等程度の費用になることを考慮すると、一時的な治療費のみで判断するのはおすすめできません。

自身の希望やライフスタイル、ブリッジ・入れ歯との違いも踏まえ、医師とじっくり相談しながら最善の治療法を考えてみてください。